アドエクスチェンジの仕組みと特徴

アドエクスチェンジの仕組みと特徴

アドエクスチェンジは広告配信枠の取引市場

アドネットワークが登場してから約2年後、2010年頃に「アドエクスチェンジ」という広告取引市場が登場しました。アドエクスチェンジは広告枠をインプレッションベースで取引する市場であり、需要(広告主)と供給(メディア)のバランスからインプレッションごとに広告枠の価値を評価して価格を決定します。 ⇒ 広告枠の取引市場化

アドエクスチェンジの仕組みと特徴

広告主から見ると、アドネットワークでは「クリック課金型」「インプレッション課金型」など、ネットワークにより課金形態が異なることも多いのですが、アドエクスチェンジという広告取引市場によって、“入札方式のCPM課金型(広告枠単位)“で仕様が統一されました。

「どこに広告を出す」から「どの単価で出稿するか」へ

アドエクスチェンジのうち、広告枠のインプレッションが発生するたびに競争入札を開始し、最も高い金額をつけた購入者の広告を表示するといった方式が「リアルタイム入札(RTB)」と呼ばれます。

1番高い金額と言っても、実際はその価格で落札するのではなく、多くは、2位の入札額+1円が落札額となる「セカンドプライスビッディング」と呼ばれる方式がとられます。これは落札額が無暗に高くならないようにするためであり、リスティング広告など入札型の広告ではよく利用される仕組みです。

セカンドプライスビッディングにおいて、フロアプライス(最低入札額)以上での入札が1件だった場合、落札価格はフロアプライス+1円になります。

メディアはフロアプライスと呼ばれる最低入札額を設定でき、これに満たない入札額の広告を配信しないことができます。この仕組みにより、低い価格しかつかなかった広告枠(インベントリ)を純広告などの他の広告枠として利用することが可能になります。

アドエクスチェンジでは、ネットワーク単位やメディア単位ではなく、広告枠単位で価格が決まります。

アドエクスチェンジを使った広告配信

オーディエンスターゲティング

アドエクスチェンジとオーディエンスデータ

オーディエンスデータとは、ユーザーのWeb上の行動履歴から“その人(Cookie)がどんな人なのか?”を推測したパーソナルデータのことです。データエクスチェンジャーと呼ばれるデータエクスチェンジを行う事業者が、複数のポータルサイトと提携し、ユーザーのセグメンテーションを行い、オーディエンスデータ(セグメント情報)として販売します。

実際のユーザーのWebサイト訪問履歴が公開される訳ではありません。

オーディエンスデータを提供しているポータルサイトなどが、自社のWebページの訪問者Cookieリストをデータエクスチェンジャーに販売します。

データエクスチェンジャーは、購入したオーディエンスデータのセグメンテーションを行い、そのセグメントデータを広告のターゲティング利用を目的として、アドエクスチェンジやアドネットワークに提供(広告配信側に販売)するという流れになります。

これまでは、広告とメディアの親和性など「枠」でのターゲティングがメインでしたが、オーディエンスデータを利用することにより、ユーザーの行動履歴の特徴から「人」をターゲティングして広告配信することが可能になりました。

このオーディエンスデータを用いた広告ターゲティングのことを「オーディエンスターゲティング」と呼びます。

「どの単価で出稿するか」から「どの単価で出稿するか」 +「どんな人に広告を出すか」へ

オーディエンスターゲティングはあくまでターゲティングの手法であり、実際に広告配信を行うものではありません。オーディエンスデータはアドエクスチェンジと繋がり、そこで入札・配信が行われます。つまり、入札が行われる際にインプレッションなどの媒体情報だけでなく、そのサイトに訪問するオーディエンスの情報が加わり、入札が行われます。

アドエクスチェンジとオーディエンスターゲティング

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この記事の著者

広瀬 信輔(ひろせ・しんすけ)

マーケティング情報サイト『Digital Marketing Lab』の運営者。

1985年、長崎県佐世保市生まれ。西南学院大学 経済学部 国際経済学科 卒業。

2008年、株式会社マクロミルに入社。現在は同企業のオンラインマーケティング部門の責任者として、デジタルマーケティングを推進。

株式会社イノ・コード 取締役 CMOも務める。

2017年、ディーテラー株式会社を創立。メディアプランニング、Web広告運用、SEO対策、Webサイト制作など、デジタルマーケティング領域のコンサルティング及びアウトソーシングサービスを提供。ビジネスメディアでのコラム執筆やイベント出演、大手企業のマーケティングを支援。

2021年、公正取引委員会 デジタルスペシャルアドバイザーを受嘱。デジタル市場における競争政策の的確な運営のために活動。

著書:『アドテクノロジーの教科書』(版元:翔泳社)

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